お役立ちコラム お墓の色々
お役立ちコラム お墓の色々
- 供養をきわめる -
近年増えている夫婦墓とは?
子供がいない夫婦や子供にはお墓参りで苦労させたくないと考えている夫婦には、自分達が亡くなった後のお墓の管理は、悩みの種かもしれません。実はそのような事情に対応した、継承しないお墓を作ることもできるのです。「1世代だけのお墓」のひとつ、夫婦墓(めおとばか、ふうふばか)という言葉を耳にされたことはないでしょうか?夫婦墓というのはもともと、墓相のお墓などで先祖代々のお墓の隣に新しく建てる夫婦2人のお墓を指す言葉でしたが、昨今の社会背景にあわせた新しいお墓のカタチとしても登場してきました。
夫婦墓とは
ご先祖が代々眠っているお墓と異なり、夫婦2人だけが納骨される、継承を前提としないお墓のことです。自分たちの子供も親も、基本的には同じお墓に入りません。夫婦が2人ともお墓に入った後は永代供養となり、一定期間はお寺や霊園の管理者の手でお掃除やお参りなどの面倒を見てもらえます。あらかじめ決めておいた33回忌、50回忌などの期間が過ぎたらお墓は解体され、遺骨は合祀墓に移されます。
お墓の管理は死後、その子供や親戚が行うのが一般的です。しかし、子供に負担をかけたくない、子供がいない、親戚と疎遠という方も今は珍しくありません。こういった方々の要望を満たす、継承しないお墓として夫婦墓は増えてきました。また、代々のお墓と自分たちのお墓を分けたいという方もいます。実家の土地ではなく自分とゆかりのある土地に建てたい、配偶者の家族とは同じお墓に入りたくないといった要望にも夫婦墓は応えることができます。
夫婦墓は墓石にも特徴があります。「~家之墓」とは書かず、夫婦の連名を刻んでいるものも多いです。2人しか使わないお墓なので小さなものでも大丈夫ですし、いずれ解体されることもわかっているので、外柵なども使わないシンプルなものが主流になっています。
夫婦墓のメリット
継承者の負担が減る
管理費等のお墓に関する費用を生前に一括で支払うことができるので、没後に子供や親戚に負担させてしまう心配は基本的にはありません。もしお墓参りに来ることが難しい状況になっても、お寺や霊園に管理してもらえますので、無縁仏になることもありません。
お墓のデザインや場所をあらためて検討できる
新しくお墓を建てることになるので、デザインは自分たちで選ぶことができます。2人だけのお墓ですから、ご親戚の目を気にすることもありません。石材や形もある程度好きなように選べますし、お好きな文字の彫刻を施す方もいらっしゃいます。
また、夫婦で住み慣れた土地やゆかりのある土地にお墓を建てることができます。一般的にお寺では檀家が、公営霊園では住民が対象となりますが、例外もあるので詳しい方に聞いてみたり、根気よく調べてみるとよいでしょう。民間霊園も検討すると、さらに選択肢は広がります。
夫婦墓のデメリット
合祀墓に埋葬後の遺骨は取り出せない
夫婦墓の遺骨は、あらかじめ決めた期間は個別のお墓で供養されますが、のちに合祀墓に移されます。合祀墓に移った後は、子供たちがやっぱりお墓を建てたいと思っても骨を取り出すことができません。親のお墓がなくなったら、子供たちも寂しく感じるかもしれません。良かれと思って、親の意思だけで決めるのはではなく、親子でよく話し合いましょう。
普通にお墓を建てるより高額になる可能性も
夫婦墓を建てる際は、墓石代だけでなく、永代供養のための管理費等も一括で支払う場合が多いです。そのため、普通にお墓を建てるよりも、購入費用が高額になる可能性があります。個別のお墓で管理していただく期間が長いほど、管理費用が高くなる傾向にあります。
夫婦墓の注意点
本当に夫婦だけのお墓で良いのか、子供や親戚とも必ず話し合いましょう。先祖代々のお墓の継承に、影響を及ぼす可能性があるからです。もし叔父叔母や兄弟等に代々のお墓を管理してもらうことができない場合、自分たちの子供が管理することになるかもしれません。子供たちの負担にならないように夫婦墓を作った方にとって、それは望まない結果のはずです。また、継承者がいない場合は、そのままでは無縁仏になってしまいます。こうした事態に陥らないように、家のお墓のことにも気を配りましょう。
夫婦墓に興味が湧いたら
夫婦墓はどこでも建てられるものではないので、お寺や霊園、石材店などに確認して場所を探しておきましょう。夫婦共に健在なうちに契約を行うのがおすすめです。詳しい方に聞いてみたり、事前によく調べて夫婦で話し合うことで、いざという時に混乱せずに済みます。配偶者を失った悲しみの中で、お墓のことまで決めるのは、実際は大変なことです。
また、夫婦2人が亡くなった後の納骨を誰が行うのかは必ず決めておきましょう。夫婦墓の場合、夫か妻のどちらかが亡くなった時は、残された側が1人目の納骨を行います。残された方が亡くなった時、つまり夫婦2人とも亡くなったときの納骨は子供や親戚が納骨することが一般的ですが、子供がいない方や親戚にお願いできない方は、死後事務委任契約を結んだ弁護士や行政書士、司法書士にお願いすることができます。
自分にあったお墓と供養の方法を探しましょう
お墓を継承し、守っていくことは素晴らしい伝統ですが、出生率の低下や核家族化などの社会背景を考慮すると、それが難しい方も今後増えていくことでしょう。お墓の継承者がいない、親戚縁者に自分のことで迷惑をかけたくない等様々な理由があるかと思います。お墓・供養の在り方も多様化しています。事前に霊園や石材店とも相談し、周囲の人たちも含めてよく検討して、自分達に合ったお墓と供養の方法を決めていきましょう。